今回の講演では、現代の日本の生産年齢人口推移や、世代による価値観の変化、様々なICT（※）技術の革新を背景に、近年多様化している働き方の現状と、今後ますます発展し続けるICT技術によって変化していくであろう未来の働き方について発表を行いました。また、オフィス環境における快適度や集中度についてセンシング技術を用いて評価した研究事例をご紹介いたしました。
Information and Communication Technology（情報通信技術）

ファシリティシステム事業部で働く女性社員5名が中心となり進めることになったこのプロジェクト。集まったメンバーは、子育て中の時短勤務者や現場常駐者など、働き方や働く環境はさまざま。なんと与えられた期間は4か月。プロジェクトメンバー全員でまず初めに自分たちが思い描くオフィスについて意見を出し合った。すると、誰かにスポットを当てたものではなくそこで働く「みんな」が働きたいと思えるオフィスにしたい、という意見が一致した。

その想いから、オフィスに関する満足度や要望の全社員対象アンケート、管理職に対するヒアリングを実施した。その結果を分析すると、部署間のコミュニケーション不足や、働く環境の単調さ、オフィスが地味で暗いことが課題として浮き彫りになった。これらの課題を解決するべくプロジェクトメンバーで議論し、「はなせる」「えらべる」「じまんできる」というコンセプトの下、オフィス改革を行うこととなった。

課題解決には、執務環境と業務効率、この2つの観点から新たなオフィスへと生まれ変わらせる工夫を行った。 執務環境に関しては、フリーアドレス制の導入、個人ロッカーの設置、リラックスしながら打合せが行えるよう、カフェコーナーやミーティングスペースなどのコミュニケーション空間にソファ席を設置。これにより、部門間のコミュニケーションが活性化し、情報共有が円滑に行われるようになったことで、社員のモチベーションアップにつなげられた。
業務効率化に関しては、ICT技術を活用して、オフィス内の無線LAN化やWeb会議の導入を行うことで新しいワークスタイルを実現させた。PCやスマートフォンなどのデジタルデバイスを活用することで、ペーパーレスを定着させ、省力化に成功した。 また、オフィスに愛着が持てるよう「できることは自分たちの手でやろう！」という想いのもと、オフィスの装飾を自ら買い付け、設置を行い、自分たちらしいオフィスをつくりあげていった。

そして2018年4月、ファシリティシステム事業部は、新たなワークスタイルを取り込んだオフィスを誕生させ、狙いどおり社員の満足度とモチベーションの向上へと繋げることができた。改革後に実施したアンケートでは、「フリーアドレスの運用が思いのほか気分転換になることを実感できた」、「他部署と混ざり合うことで簡単な意見交換が活発に行われるようになった」などポジティブな意見を多く得ることができた。また、他部門でも同様の取り組みを始めたり、改善したオフィスを社外の方に見学してもらい新たなオフィス提案につなげることに成功したりと、社内外に大きな影響をあたえることができた。

場所やツールを変えるのは、あくまで働き方改革の一端を担うものに過ぎず、そこで働く社員一人ひとりと向き合って、想いをひとつにし、企業の未来を創り上げていくことこそが本当の改革だと考える。多様なワークスタイルが存在する現代において、企業にとって本当に必要なことは何かを見極め、実行することが私たちの使命だ。